「36歳で転職なんてできるだろうか……」
30代も後半に差し掛かると、転職することに迷いや不安を感じる人も多いのではないでしょうか。
たしかに36歳は、20代や30代前半に比べ、転職で求められる条件や評価基準が厳しくなるのは事実です。
しかし、36歳は即戦力として評価される経験やスキルを兼ね備えているため、転職市場でのチャンスもおおいに期待できるでしょう。
この記事では、36歳の転職事情や、成功のポイント、注意点を詳しくご紹介します。
転職を迷っている人も、絶賛転職活動中の人も、ぜひ参考にしてください。
36歳の転職事情!実際にどれくらいの人が転職している?


今の仕事を辞めたいけれど、収入や将来が不安で転職に踏み切れない

36歳で転職なんて完全に手遅れな気がする……
このように、年齢はもとより、将来の不透明さや収入の不安から、なかなか転職に踏み出せない人も多いのではないでしょうか。
それでは、実際に36歳で転職する人がどれだけいるのか見てみましょう。
厚生労働省の『令和5年雇用動向調査結果の概要』によると、36歳を含む35~39歳の転職入職率は以下の通りです。

上記グラフを見ると、転職を成功させた人の割合は、20代から30代後半にかけて大きく下がっていますが、40代・50代になるとその下がり方は緩やかになります。
つまり、転職市場では30代後半が一つの分岐点になっており、36歳はまだまだ十分に活躍できる年齢といえるでしょう。
かつては「35歳転職限界説」といわれ、35歳を超えると転職が難しくなるという考え方が一般的でした。
しかし近年では、スキルや経験を重視する企業が増えており、年齢だけで判断されることは少なくなっています。
転職市場における36歳の評価

36歳は、若手から管理職へステップアップする段階におり、転職市場では即戦力としてのスキルや経験が求められる年齢です。
20代のように「やる気」や「将来性」を重視した採用は期待しにくく、「実績」と「専門性」が採用のカギを握ります。
近年、企業は深刻な人手不足を背景に、若手の採用だけにとどまらず、高い専門性や実務経験を持つミドル層の採用にも積極的です。
この流れを踏まえると、36歳は決して転職に遅すぎる年齢ではありません。
ただし、裏を返せば、スキルや実績が不足している人は転職活動が難しくなる可能性があるということです。
そのため、自分の保有しているスキルと、転職先で必要になるスキルを比較し、不足しているスキルがあれば転職前に資格を取得するなどしてスキル不足を補う必要があります。
こうした準備をすることで、転職市場での評価を高め、新たなキャリアのチャンスを広げることができるでしょう。
36歳からの転職が厳しいといわれる理由4選

ここからは、どうして36歳からの転職が厳しいといわれているのか詳しく掘り下げていきます。
1. ミドル層を対象とした未経験者向けの求人が減るから

36歳で未経験の職種や業種に転職する際の大きな課題のひとつに、未経験者を対象とした求人が限定されることがあげられます。
企業が36歳の転職者に期待するのは、経験の豊富さと、短期間で成果をあげられる即戦力であり、「イチから育てる時間や手間はかけたくない」というのが本音です。
さらに、未経験者の場合、「成果を確実に出せるか不透明」「業務への適応に時間がかかる」といったリスクも伴うため、企業はミドル層を対象とした未経験者向けの求人枠を抑制する傾向にあります。
2. 実績や経験だけが評価の対象となるから

企業が36歳の転職者に求めるのは、「これまでの経験をどう活かし、具体的にどんな成果を生み出せるのか」という明確な貢献です。
20代のように将来性を考慮した採用ではなく、実績やスキルを基準とした堅実な採用へと切り替わるため、これが36歳の転職をより一層厳しくする要因となります。
そのため、過去の実績や経験をもとにした活躍が見込めない人は、企業からの評価が厳しくなることを理解しておきましょう。
3. 年齢相応のスキルが求められるから

実績や経験だけでなく、36歳にふさわしいスキルを持っているかも重要な評価基準になります。
求められるスキルの例として、以下のことが挙げられます。
- コミュニケーション能力
-
社内外と円滑に連携できる
- リーダーシップ
-
チームをまとめ、成果を出せる
- 問題解決力
-
課題を分析し、適切に対応できる
- マネジメント経験
-
部下や業務を管理・指導できる
36歳でこうしたスキルがなければ、他の候補者との差別化が難しくなり、採用のハードルが高くなる可能性があります。
しかし、どれほど優れたスキルを持っていても、企業に伝わらなければ評価されることはありません。
大切なのは、自分のスキルを明確にし、そのスキルを活かしてどのような実績をあげたのかを具体的に伝えることです。
4. 入社後すぐに成果を出すことを期待されるから

36歳の転職では、企業は入社後すぐに成果を出せる人材を求めるため、「入社後に学びながら成長する」という姿勢では採用の対象になりにくいのが現状です。
しかし、どれだけ経験が豊富な人でも、新しい職場での働き方に適応しながら成果を上げるのは、並大抵なことではありません。
特に、ノルマや数値目標が設定される仕事では、成果が明確に見えるため、達成できない場合に大きな重圧を感じやすくなります。
そのため、転職先を選ぶ際は、これまでのスキルや経験を存分に活かせる環境なのか、そして、自分の力量に見合った仕事かを見極めることも大切です。
36歳で転職をした方がいい人とは?

36歳から転職する厳しさを解説したところで、ここからは、36歳で転職をした方がいい人と、転職しない方がいい人についてご紹介します。
まずは、転職した方がいい人の特徴とその理由を見ていきましょう。
1. 今の会社で自分のやりたいことを実現できないと感じる人
もし今の会社で「自分のやりたいことがいつまで経っても実現できない」と感じているなら、思い切って転職に踏み出しても良いかもしれません。
自分の理想とする働き方や、将来の目標に合った仕事を選ぶことは、長期的なモチベーションの維持につながり、結果として高いパフォーマンスを発揮しやすくなります。
そのため、「やりたいこと」を実現できる環境に身を置くことは、仕事の満足度を高めるだけでなく、自身の成長やキャリアアップにも大きな影響を与えるでしょう。
人生100年時代、転職のリスクを過度に心配するよりも、まずはあなたらしいキャリアを築くことを優先してみるのもひとつの選択肢です。
2. 昇給や昇格の見込みが薄いと感じる人
現職で昇給や昇進の見込みが薄いと感じる人は、転職を考える良いタイミングかもしれません。
なぜなら、現職での評価が低くても、転職先ではあなたのスキルが高く評価され、年収が上がる可能性もあるからです。
また、社内の昇進基準が不透明だったり、すでに特定のポジションが埋まっていて昇格のチャンスが限られていたりするケースでは、どれだけ成果を上げても評価されにくいことがあります。
このように、現職での評価が低い場合や、運営方針が昇進・昇給の妨げとなっている場合は、転職を視野に入れるのも選択肢のひとつです。
3. 長時間労働や人間関係に深く悩んでいる人
過重労働が心身に与える影響は大きく、長時間労働が続くことで健康リスクが高まるだけでなく、仕事のパフォーマンスにも影響を及ぼします。
厚生労働省の『STOP!過労死』によると、時間外・休日労働が月45時間を超えて長くなればなるほど、脳や心臓疾患の発症リスクが増すことが確認されています。
また、パワハラやモラハラが横行している企業では、社員の離職率が高くなることが多く、そのような環境で働き続けることは心身に負担をかける要因にもなるでしょう。
もし、このような環境での改善が見込めない場合、転職を検討するのも自分を守るための有効な手段です。
36歳で転職をしない方がいい人とは?

次に、転職しない方がいい人の特徴とその理由を見ていきます。
転職すれば問題が解決すると安易に考える人
転職は、環境を変えることで現状を改善する手段のひとつですが、それだけですべての問題が好転することはありません。
まず、自分が「転職したい」と感じる理由が何だったか振り返ってみましょう。
「仕事にやりがいを感じられない」「自分の能力を活かせない」「人間関係が悪い」など、転職を考える理由は人それぞれです。
しかし、その悩みは本当に職場環境だけが要因でしょうか?
もし根本的な要因が、自身のスキル不足やコミュニケーション不足にある場合、転職して環境を変えたところで、いずれまた同じ悩みに直面する可能性があるのです。
転職を考える前に、現在の職場でできる改善策を試し、それでも解決しない場合に転職を検討するのが賢明でしょう。
年収を下げたくない人
36歳での転職は、現在の年収が下がるリスクがあるため、年収を下げたくない人は慎重に判断する必要があります。
特に、異業種や未経験分野への転職ではスキル不足を理由に給与が下がることはよくあることです。
また、役職がなくなる、ボーナスが減るといったケースでも年収ダウンのリスクは高まります。
年収を維持したい場合、現職での昇進を目指すか、より条件の良い求人を選ぶことが大切です。
ただし、一時的な年収の低下を「将来の年収アップのためのステップ」と前向きに捉えた転職であれば、転職後数年で今以上の年収を実現できる可能性もあります。
目先の利益にとらわれず、長い目で収入とキャリアを見極めることも大事です。
36歳で転職するメリット

ここからは、36歳が転職する際のメリットをご紹介します。
自分の能力に見合った企業に転職先を絞りやすい
36歳にもなると自分の適性や、得意・不得意が明確になります。
「この仕事は得意だけど、こういう仕事は苦手」といった自己認識が深まることで、転職の際も得意分野に焦点をあてた求人選びが可能になるでしょう。
また、自身の能力や市場価値を正しく判断しやすくなるため、無謀な転職を回避し、より現実的で納得のいく求人を選択しやすくなります。
その結果、自分の能力に見合った企業への転職成功率を高めることができるというわけです。
管理職候補として採用されることもある
これまでに培ったスキルや実績が評価されれば、転職時に管理職候補として迎えられる可能性があります。
企業が管理職候補として評価するのは、専門的な知識を持つだけでなく、自分が転職先でどのように貢献できるかを明確に示し、組織を牽引する力を備えた人材です。
マネジメント経験があると大きな強みになりますが、マネジメント経験がなくても、チームを成功に導いた経験や、 課題を的確に分析し解決へと導いた実績があれば、リーダーシップや問題解決力を示すことができ、管理職候補としての資質をアピールできるでしょう。
年収がアップする可能性がある
これまで積み重ねた経験や実績が評価されることで、転職を機に年収や待遇が向上することは珍しいことではありません。
現在、昇進基準が不透明な企業や、年功序列によって昇格のチャンスが限られている企業に勤めている場合、どれだけ成果を上げても正当に評価されず、もどかしさを感じている人もいるのではないでしょうか。
しかし、そのような環境から成果を正しく評価してくれる会社へ転職するだけで、年収が大幅にアップする可能性だってあるのです。
また、管理職やリーダー職として採用されれば、役職手当が加わり収入が大きく伸びる可能性や、役職がつかずとも専門的なスキルや知識が高く評価されれば、給与水準がアップするケースもあります。
36歳で転職するデメリット

次に、36歳で転職した際のデメリットを見ていきましょう。
転職活動が長引くことがある
36歳の転職活動は、20代や30代前半に比べ長期化しやすい傾向があります。その理由のひとつに求人の年齢制限があげられます。
本来、求人に年齢制限を設けることは法律で禁じられていますが、厚生労働省による『例外事由に該当する具体例 ②』によると、長期勤続によるキャリア形成を目的とした採用の場合、企業が求人に年齢の上限を設定することが認められているケースもあるのです。
その年齢上限を34歳に設定する企業が多く、ゆえに35歳を境に求人が大幅に減少し、希望に見合った求人が見つかりにくくなることがあります。
年齢を重ねるほど転職の難易度はどんどんあがっていくため、転職を決意したのであれば、なるべく早めに転職活動に着手することをおすすめします。
経験値の高さゆえ周りのサポートを拒絶しがち
36歳は、これまでに培った経験やスキルがあるがゆえ、転職後に「即戦力になりたい・なれる」という想いや自負が強い傾向にあります。
「自分のスキルをすぐに活かせる」と感じている人や「すぐに戦力にならなければ」と焦りを感じている人ほど、プライドや人の目が気になって、周りからのサポートを受け入れられない傾向があるのです。
長年培ってきた経験に誇りを持つのは当たり前のことですが、転職先では自分が新人であることを忘れてはいけません。
新人だからといって必要以上に下手に出る必要はありませんが、わからないことは素直に聞き、学ぶ姿勢は大切です。
転職したからには、職場の人たちと円滑なコミュニケーションを心がけ、良好な関係を築きながら、新たなキャリアに前向きに取り組むことが大切といえるでしょう。
転職を後悔する人が意外と多い
36歳にもなると、自分なりの仕事のスタイルや価値観が確立されているため、新しい職場の方針や社風と合わず、働きづらさを感じることがあります。
その結果「思っていた環境と違った」と転職したことを後悔するケースも少なくありません。
しかし、一度転職してしまうと、年を重ねるごとに、再び転職のチャンスを見つけることが難しくなり、現状を受け入れざるを得ない状況に追い込まれることもあります。
そうならないためにも、事前の企業研究では、求人票や公式サイトだけでなく、口コミやSNSなども活用して幅広く情報収集を行うことが大事です。
36歳で転職を成功させるための秘訣6選!

36歳の転職は20代とは異なり、企業が転職者に求める条件や評価の基準が大きく変わります。
それでは、36歳の転職を成功させるためには、どのような点に注意すべきなのでしょうか。
成功のカギとなるポイントを詳しく解説します。
1. 自分の市場価値を正しく把握する
転職活動を成功させるためには、自分がどれくらいの価値を持っているのか知ることが大事です。
市場価値とは、自分自身を商品として考えた時に、世の中からみた「値段」のようなものです。
市場価値を理解することで、理想と現実のギャップを埋め、自分の身の丈に合った仕事を探しやすくなります。
把握が難しい場合は、転職エージェントを利用し転職のプロに相談するのも一案です。
今の自分のスキルや経験が市場のニーズに合っているかを確認し、不足している部分があればスキルアップを検討すると良いでしょう。

2. 「やりたいこと」よりも活かせるスキルから転職先を探す
企業が36歳の転職者に期待するのは、ズバリ即戦力としての活躍です。
厚生労働省の『令和2年転職者実態調査の概況』によると、「経験を活かして即戦力になるから」という理由で採用された人の割合は、6つの職種の平均で55.3%に達しており、多くの企業が実務経験を重視していることがわかります。
そのため、36歳の転職では、「やりたい仕事」より「これまでの経験を活かせる仕事」を優先的に探すことで、転職の成功率を高めることが可能になるのです。
3. 36歳ににふさわしい資格を取得する
前述の通り、ミドル層の転職成功の鍵となるのは経験やスキルです。
これらが不足していると感じる人は転職活動を始める前に、資格取得を検討することをおすすめします。
資格といっても、だれでも簡単に取得できる資格ではなく、転職先で必要とされる資格や、特定の分野で専門性を証明できる資格を選ぶことが重要です。
そうした資格の多くは合格率が低く、難易度は高めですが、その分希少性が高く、転職市場における自身の価値を高め、ライバルとの差別化を図ることができるでしょう。
資格取得までに時間がかかることが多いのが難点ですが、自身のキャリアプランに合った資格を見つけ、戦略的に活用するのも一案です。

4. 退職は次の仕事が決まってから
36歳の転職は、求人数が少なくなるうえに、給与や待遇が希望と合わないなどの理由から長期化する傾向があります。
そのため若干ハードになりますが、現職と転職活動を並行して行うことをおすすめします。
離職後の転職活動は時間や余裕はあっても、期間が長引くにつれ経済的な苦しさや焦りから、妥協して転職先を決めてしまうことも少なくありません。
妥協して転職先を選んでしまうと、30代後半の転職でもっとも致命的な「ミスマッチ」を引き起こす可能性があるので注意が必要です。
5. 自己分析をする
転職活動においてもっとも大事なことは、自分のスキル・経験・強みを整理して、自分に何ができるのかを自分自身でしっかり把握することです。
なぜなら、自分の能力を把握できていなければ、応募書類や面接でアピールのしようがないからです。
自己分析をしっかり行うことで、履歴書や職務経歴書、さらには面接での受け答えにも活かすことができます。
また、自分の何をアピールすべきかが明確になれば、軸のぶれない信念を持った転職活動が可能になるでしょう。
ただし、単に経験や実績を羅列するだけでは十分なアピールにはなりません。
自分の強みが、応募企業の求めるスキルや価値観と一致して、はじめて効果的な自己PRとなるのです。
企業のニーズを意識しながら、自分の強みをどのように活用できるのかをしっかり把握し、転職活動の売り込みにフル活用しましょう!
6. 「絶対に外せない条件」を明確にする
行き当たりばったりの転職活動では、判断に迷うことが多く、自信を持って進めることが難しくなります。
仮に転職できたとしても、十分に納得せずに選んだ会社では、長く働き続けることが難しくなる可能性もあります。
そこで重要なのが、自分にとって「絶対に外せない条件」を明確にすることです。
まずは、転職に求める条件を書き出し、その中から優先順位をつけて整理すると、自分が本当に大切にしたいポイントが見えてきます。
たとえば以下のようなことが考えられます。
転職に求める条件の一例 | |
---|---|
働き方 | ・リモートワークの有無 ・フレックスタイム制度の有無 |
勤務地 | ・通勤時間 ・転勤の有無 |
給与・待遇 | ・最低限求める年収 ・育児休暇の有無 |
企業の安定性 | ・経営基盤の安定 ・業界の将来性 |
このように条件を整理したうえで、優先順位をふっていくと、譲れる部分と譲れない部分を認識でき、ぶれない転職活動につげることができます。
36歳で転職が成功する人の共通点

ここからは、36歳で転職を成功させる人に共通する特徴を深掘りしてご紹介していきます。
自分の強みを理解し適切にアピールできる人
自分の強みや得意分野をきちんと理解し、応募書類や面接で適切に伝えられる人は、転職に成功しやすい人といえます。
たとえば、自分の強みは「マネジメント力」で、面接時にそれをアピールしたいのであれば、「チーム一人ひとりの役割を見直し、業務の優先順位を整理したことで、残業時間を月10時間削減できた」のように、具体的なプロセスと成果を盛り込むことで、説得力と信用度を向上させることができます。
さらに、企業研究をしっかり行い、企業のニーズに自身の強みを関連付けて伝えることができれば、企業側も採用後の活躍をイメージしやすくなり、選考をスムーズに突破しやすくなるでしょう。
失敗や変化を前向きに捉えられる人

また書類選考で落とされた

面接で的外れな回答をしてしまった……
転職活動にこのような失敗や挫折はつきものですが、成功する人はこうした経験を成長の機会として捉え、次に活かす行動をとります。
たとえば、不採用通知を受け取ったとき、「自分はどこからも必要とされていない……」と落ち込むこともあるでしょう。
しかし、成功する人はそこで終わらず、なぜ評価されなかったを分析し、応募書類の作成や面接の改善に活かそうとします。
転職に成功する人は、自分を必要としてくれる企業と出会うまで、試行錯誤を重ねながらブラッシュアップを続け、転職成功に向けた努力を惜しみません。
どの職場でも通用する「汎用性の高いスキル」をもっている人
「汎用性の高いスキル」とは、特定の業界や職種に限らず、どのような職場でも活用できるスキルのことを指します。
たとえば、コミュニケーション能力、PCスキル、行動力、タスク管理能力は、業界や職種を問わずどの職場でも必要とされるスキルです。
未経験職や異業種に転職し専門知識が十分でない人でも、これらのスキルを持っていれば、新しい環境でもスムーズに仕事を進めることができます。
実際に、コミュニケーション能力の高い人は、新しい職場でも円滑な関係を築き、早期にチームに溶け込むことができます。
また、タスク管理が得意な人は、抱えている業務の全体像を把握し、優先順位をつけながら計画的に進めることができるため、新しい業務でも焦りや不安を軽減しつつ効率よく仕事に取り組めます。
こうしたスキルを持つ人ほど、転職後の立ち上がりがスムーズで、早期に成果を出しやすい傾向があります。
企業選びに努力を惜しまない人
「理想的な求人」に巡り合うためには、できるだけ多くの求人情報に目を通す必要があります。
中途採用では、必ずしも経歴やスキルが突出している人だけが採用されるわけではありません。
特定の経験や知識を持っていることで、企業の求める条件にマッチし、内定を得られるケースも多くあります。
では、どうしたら「自分の持っている経験を高く評価してくれる企業」に巡り合えるかというと、自分にマッチした求人が巡ってくるまで、徹底的に求人情報をチェックし続けることです。
求人とのマッチングは、「一度の検索で見つかるもの」ではなく「何度も情報を精査し続けることで見つかるもの」です。
受け身で待つのではなく、「意地でも探しに行く」というハングリー精神が大事といえます。
転職エージェントを上手に活用できる人
転職エージェントを効果的に活用できる人は、転職成功の可能性も高まります。
エージェントは市場の最新情報や非公開求人を提供してくれるだけでなく、職務経歴書のブラッシュアップや面接対策のサポートも行ってくれます。
ただし、エージェントに頼りきるのではなく、自分の希望やキャリアプランを明確に伝え、積極的に情報収集を行うことが重要です。
エージェントをパートナーとして活用しながら、主体的に転職活動を進める姿勢が成功の鍵となります。
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36歳の転職でよくある質問と回答

最後に、36歳の転職でよくある質問と回答を5つご紹介します。
転職を機に収入はどのように変わる?
厚生労働省の「令和5年度雇用動向調査結果の概要」によると、転職したことで収入が上がった35〜39歳の割合は38%です。そのうち、「1割以上の増加」があった人は27.6%となっています。
加えて、収入が「現状維持」と回答した人の割合は31.3%です。つまり、35~39歳で転職した人で、現状の収入もしくはそれ以上となった人は約70%もいることがわかります。
36歳で未経験職へ転職するリスクは?
36歳で転職する場合、これまで培ってきた経験を活かせる職種から転職先を選択することが望ましいでしょう。
未経験分野への転職では、イチからスキルを学ぶ必要があり、独り立ちするまでに時間がかかることは否めません。
その場合、企業が36歳に求める「即戦力」としての条件を満たしにくくなります。
その結果、転職活動が長期化する可能性はもちろん、たとえ採用されたとしても給与や待遇が新卒同様のスタートになることを理解しておく必要があります。
転職で資格は必要?
36歳の転職では、企業は資格よりも、経験・実績・専門知識を重視するケースが多く、仕事に直結する資格(司法書士・宅建・電気工事士など)でない限り、資格が転職に有利に働くことは少ないといえるでしょう。
36歳の女性(子持ち)でも転職できる?
近年、女性の働きやすさを支援する企業が増え、36歳で結婚していたり、子供がいたりする人でも、活躍できる環境は広がっているといえます。
たとえば、リモートワークの導入や、時短勤務・残業配慮を行う企業もあります。
しかし、いざ転職してみると制度があっても実際には利用しづらく、思っていた環境とは異なることも十分にあり得る話です。
そのため、事前に企業のホームページやSNSをチェックし、実際にそのような働き方が実現されているかを確認しておくと安心でしょう。
36歳で2回目や3回目の転職は不利?
転職回数が多いと、企業によっては「定着しにくい人」とみなされ、転職に不利になる場合があります。
一般的に3回以上の転職は多いと判断されるでしょう。
そのため、転職回数が多い人は、それぞれの転職がキャリアプランにどのようにつながっているかを説明し、目的のある転職であったことを応募書類や面接で伝えるようにしましょう。
36歳の転職は手遅れではない!

36歳は、転職を検討するのに決して手遅れな年齢ではありません。
20代のように、伸びしろや将来性を見越した転職が期待できる年齢ではありませんが、年齢にふさわしい経験やスキルを持つ人であれば、転職できる可能性は十分にあるといえます。
企業は、突出した経歴よりも、専門性の高い知識や実践的な経験を重視します。
そのため、転職先を探す際は、「経験を活かせる仕事」から優先的に探すことで、転職の成功率を高めることが可能になるでしょう。
また、経験や知識が評価されることで、管理職候補として採用されたり、年収アップにつながったりと、転職を機に大きく飛躍することも夢ではありません。
36歳からの転職を前向きなキャリアアップにつなげるために、焦らず慎重に行動しましょう。
- 厚生労働省『令和5年雇用動向調査結果の概要』
- 厚生労働省『STOP!過労死』
- 厚生労働省『例外事由に該当する具体例 ②』
- 厚生労働省『令和2年転職者実態調査の概況』
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